原価管理システムおすすめ9選｜機能やメリット・選び方を解説
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製造業やサービス業において、原価管理は利益を確保するための重要な経営課題です。しかし、近年の原材料価格の高騰や人件費の上昇により、適切な原価管理がますます難しくなっています。
特に多品種少量生産が主流となる中、製品ごとの原価計算や差異分析は複雑化しており、多くの企業が原価管理システムの導入を検討しています。システムを活用することで、複雑な原価計算の自動化や、リアルタイムでの原価分析が可能となり、経営判断のスピードアップにつながるでしょう。
しかし、原価管理システムは各社の特徴や業務フローによって最適な選択肢が異なります。本記事では、業種別におすすめの原価管理システム9選を紹介するとともに、選定時の重要なポイントを解説します。
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原価管理とは
原価管理とは、企業の製品やサービスに関わるあらゆる原価を把握し、PDCAを回しながら利益率の改善や経営判断を行う一連の管理方法です。
原価管理の主な対象は以下の通りです。
- 材料費（原材料費、部品代など）
- 労務費（人件費、外注費など）
- 経費（水道光熱費、減価償却費など）
原価管理の目的は、製品やサービスの原価を把握することです。適切な原価管理を行えば、どの工程で原価が上がっているのか、どの製品や部門で利益が下がっているのかを迅速に分析できます。これらの分析により、代替材料への切り替えや販売価格の見直しなど、利益向上に向けた具体的な対策を立てられます。
原価管理の仕組み
原価管理は以下の4つのステップで行われます。
- 標準原価の設定
- 原価計算
- 差異分析
- 分析後の改善
標準原価の設定
標準原価とは、製品やサービスに対する目標原価です。設定の際は、原材料や資材などの材料費、人件費、水道光熱費、設備の減価償却費などから算出します。
原価設定時のポイントは、過去の実績値を基準にしたり、原材料費や人件費の市場価格の動向を把握したりすることが重要です。
なお、標準原価は市場環境の変化や生産性の低下により、四半期や半期ごとに定期的な見直しを行い、必要に応じた修正が必要です。
原価計算
原価計算とは、生産や販売にかかった費用を集計し、製品やサービスの原価を算出する作業です。原価計算の基本的な手順は、各部門や工程で発生した材料費や労務費などの費用データを収集し、直接費と間接費に分類します。（費目別原価計算）
その後、間接費を各部門に割り当てます。（部門別原価計算）最後に、直接費と部門別に割り当てられた間接費を合わせて1製品にかかる原価を計算します。
差異分析
差異分析とは、標準原価と実際原価の差を詳しく調べることで、差異の原因を特定し、改善につなげる取り組みです。
差異分析では、主要な3つの観点から分析を行います。
- 価格差異：材料や部品などの単価の違いによる差異
- 数量差異：実際の生産数量と予測していた数量との違いによる差異
- 時間差異：作業時間の違いによる差異
分析結果により、価格差異があるなら原材料費の高騰、時間差異があるなら業務効率の低下などの原因が考えられます。差異分析を行うことで、コストの無駄や改善すべき工程、部門を特定できます。
分析後の改善
原価の差異分析で発見された課題に基づき、原価低減のための具体的なアクションを取ります。
改善サイクルでは、具体的な数値目標の設定や改善スケジュールの策定を行います。例えば、材料費で差異が大きいなら原材料の見直しを行い、時間差異があるなら工数を減らすための施策を立案するなどです。
継続的な改善サイクルを行うことで、スムーズな原価管理を実現し、コスト削減や利益率向上につなげていきます。
原価管理の課題
原価管理の課題は、主に以下の3つが挙げられます。
- 標準原価と実際原価にズレが生じる
- 専門知識をもった人材が必要になる
- 原価差異分析に時間を要する
標準原価と実際原価がズレる原因は、原材料価格や物流コストの変動、生産量の増減、作業負担などです。
特に製造業では、多品種少量生産が増え、多くの部品を扱います。さまざまな材料の価格変動を細かく追跡せねばならず、実務上の負担が大きくなります。
チェック不足が発生するなどの理由で原価のズレが発生する可能性が高くなるでしょう。
また、専門知識を持った人材の確保も必要です。原価計算や配賦計算には専門的な知識が求められるうえ、属人化しているのが課題です。
担当者の退職により、知識を持った人材の育成や採用も必要です。後継者の育成にはコストや時間を要するでしょう。
さらに、データ収集や複雑な計算処理、差異原因の分析、改善策の検討など、原価差異分析には時間と労力を伴います。
このような課題に対して、システム化による業務効率化が有効な解決策となります。
原価管理システムとは
原価管理システムとは、原価の計算・分析・管理を効率化するためのシステムです。従来、手作業で行っていた原価計算や差異分析、損益分析などの複雑な作業を自動化できます。
主な機能は以下の通りです。
| 機能区分 | 主な機能 |
| 原価計算機能 |
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| 原価差異分析 |
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| データ収集機能 |
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| 原価シミュレーション |
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| システム連携 |
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| セキュリティ対策 |
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原価管理システムの導入は、Excelでの煩雑な原価計算作業の効率化や原価計算の精度向上に効果的です。
原価管理システムのメリット
原価管理には、正確な原価計算の実現やコスト削減、スピーディーな経営判断など、さまざまなメリットがあります。
複雑な原価計算を正確かつ時短で行える
工程別や製品別の原価計算や労務費、減価償却費、資材費などの配賦計算は、専門的な知識が必要です。また、従来のExcelによる手作業では、データ入力や計算式の設定にミスが発生しやすく、時間を要していました。
しかし、システム導入することで、原価計算や配賦計算の自動化が可能です。計算ミスの削減による精度向上や担当者の負担軽減、作業時間の短縮が実現できるでしょう。
素早い経営判断が可能になる
原価管理システムは、リアルタイムでの原価データの把握と分析が可能となり、経営判断のスピードが向上します。例えば、各部門や製品ごとの収益性をタイムリーに把握でき、原価の変動要因を早期に特定できます。また、予算と実績の差異分析をリアルタイムで実施できるうえ、シミュレーション機能による予測も可能です。
データを可視化できることで、製品の改善・撤退判断や原材料の調達先変更の判断、人員配置の最適化など、経営判断を素早く行えます。
コスト削減につながる
システム導入すれば、部門別/製品別の収益性を可視化でき、コスト超過の原因を素早く特定できます。また、手作業による計算ミスの防止やデータの集計作業を自動化することで、作業工数の削減につながります。さらに原材料の適正在庫を把握でき、過剰在庫や欠品を防止できるでしょう。このように、さまざまな面でコスト削減効果が期待できます。
原価管理システムの選び方
原価管理システムを選ぶ際には、以下の4つの点に留意することが重要です。
- 自社の課題やシステム環境に最適なシステムか
- 他のシステムとの連携は可能か
- サポート体制は整っているか
- 自社の業種に適しているか
自社の課題や既存システムを考慮した上で、効果的なシステム選定を行いましょう。
自社の課題やシステム環境に最適なシステムか
原価管理システムを導入する際は、課題を解決できるシステムを選ぶことが重要です。例えば、Excelでの原価計算に限界を感じたり、原価差異分析に時間がかかったりするなどです。
また、統合型システムであるERPや原価管理システム単体など、システムの種類を選ぶ際は、自社のシステム環境を考慮しましょう。会計システムや生産管理システムなどを導入していないのであれば、ERPがおすすめです。一方で、既存のシステムが充実しているなら単体のシステムを選ぶのが有効です。
コスト面での適合性や将来的な機能追加の可能性などを考慮した上で、自社の環境に合ったシステムを選びましょう。
他のシステムとの連携は可能か
原価管理システムを選ぶ際には、他システムとの連携機能を重視する必要があります。特に以下のシステムとの連携が重要です。
- 会計システム
- ERPシステム
- 販売管理システム
- 在庫管理システム
- 生産管理システム
他システムとの連携ができないと、データ移行や更新に時間がかかったり、既存システムを活用できなかったりします。システムを導入しても、効率が悪くなってしまう恐れがあるでしょう。
システム選定時には、自社が利用している他システムとの相性を確認し、どのような連携方式が最適か検討することをおすすめします。
サポート体制は整っているか
原価管理システムを導入する際は、サポート体制の充実度を確認します。以下のポイントを中心にチェックしましょう。
- 導入前の無料相談対応
- 操作研修やマニュアル提供
- データ移行支援
- カスタマイズ対応
- 電話やメールでの問い合わせ対応時間
- 定期的なバージョンアップ対応
- トラブル発生時の緊急対応
導入後のスムーズな運用のために、これらの項目を事前に確認し、自社のニーズに合ったサポート体制が整っているかを判断することが大切です。
自社の業種に適しているか
原価管理システムは業種によって必要な機能が大きく異なります。主に以下の3タイプから、自社の業種と原価管理の目的に合わせて選択しましょう。
| システムタイプ | 主な機能 |
| 業界特化型 | 製造業や建設業など特定の業界に特化 |
| プロジェクト管理型 |
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| 多用途型 |
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特に製造業では業界特化型システムの活用が効果的です。またプロジェクト単位での管理が可能なプロジェクト管理型や、どの業界でも対応できる多用途型システムなど、さまざまなシステムが存在します。
【タイプ別】原価管理システム9選
この章では、業界特化型・プロジェクト型・多用途型の原価管理システムを9つ紹介します。
業界特化型（製造業）
業界特化型はCADDi Drawer・ProSee・STRA CAの3つです。
CADDi Drawer（キャディ）
出典：CADDi Drawer
CADDi Drawer（キャディドロワー）は、製造業に特化したAIデータプラットフォームです。図面内の形状や文字情報をデータ化することで、部品名や材質、サプライヤーの情報をファイル名や番号検索できるのが特徴です。
また類似図面検索機能により、スムーズな類似図面の検索を可能とし、類似品の過去発注金額の活用で、原価低減を実現します。
| ツール名 | CADDi Drawer |
| 対応ファイル形式 |
|
| 機能 |
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| セキュリティ対策 |
|
| サポート体制 |
|
| 導入費用 | 要問い合わせ |
| 公式サイトURL | CADDi Drawer |
ProSee（ソートウェア）
出典：ProSee
ProSeeは中小製造業向けに特化した原価管理システムです。製造現場の実績データをリアルタイムで収集・分析できるのが特徴です。工程別の原価計算や標準原価の設定、差異分析などの基本機能に加え、作業進捗管理も可能です。
必要な機能のみを段階的に導入したり、無償版からスタートできたりと、中小製造業でも導入しやすいツールといえます。
| ツール名 | ProSee |
| 対応ファイル形式 | – |
| 機能 |
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| セキュリティ対策 | – |
| サポート体制 |
|
| 導入費用 | – |
| 公式サイトURL | ProSee |
STRA CA（アミック）
出典：STRA CA
STRA CAは、製造業向けの原価管理システムです。生産管理システムとの連携が強みで、製造工程における原価を計算したり、営業利益を把握できたりするのが特徴です。
また原料単価変動や製造工程の稼働変動率による原価シミュレーション機能も搭載されています。
| ツール名 | STRA CA |
| 対応ファイル形式 | – |
| 機能 |
|
| セキュリティ対策 | – |
| サポート体制 |
|
| 導入費用 | 要問い合わせ |
| 公式サイトURL | STRA CA |
プロジェクト管理型
プロジェクト型はクラウドERP ZAC・MA-EYES・プロカンを紹介します。
クラウドERP ZAC（オロ）
出典：クラウドERP ZAC
クラウドERP ZACは、プロジェクトベースの業務に特化したシステムで、案件ごとの原価管理を得意としています。工数管理や在庫管理などのプロジェクト管理機能と、原価管理機能が統合されており、リアルタイムでプロジェクトの収益性を把握できます。
プロジェクト単位で原価項目を一元管理でき、業務効率化を実現します。クラウドERPで保守管理は不要、安価で導入できるのが特徴です。
| ツール名 | クラウドERP ZAC |
| 対応ファイル形式 | – |
| 機能 |
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| セキュリティ対策 | – |
| サポート体制 |
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| 導入費用 | 初期費用：10万円
月額費用等は要問い合わせ |
| 公式サイトURL | クラウドERP ZAC |
MA-EYES（ビーブレイクシステムズ）
出典：MA-EYES
MA-EYESはプロジェクト単位での収支管理や販売管理に特化したシステムです。プロジェクトごとの予実管理に特化しており、工数や労務費、外注費などの詳細な原価管理が可能です。
リアルタイムでプロジェクトの進捗と原価の状況を把握でき、プロジェクトの採算性を常に確認できます。Web上で操作できるクラウドシステムのため、場所を問わずアクセスが可能です。
| ツール名 | MA-EYES |
| 対応ファイル形式 | – |
| 機能 |
|
| セキュリティ対策 | – |
| サポート体制 |
|
| 導入費用 | 要問い合わせ |
| 公式サイトURL | MA-EYES |
プロカン（PROCAN）
出典：プロカン
プロカンは、プロジェクトごとの収支管理に適したクラウド型の基幹業務システムです。各業界のプロジェクトベースでの管理に特化しており、案件ごとの収支管理や進捗管理を効率的に行うことができます。プロジェクトの進捗状況と原価の関係を可視化できるため、月次の収支を明確化できるのが特徴です。
見やすさや使いやすさを実現しているため、操作も容易に行えます。IT企業や建設業、コンサルティング業など、プロジェクト単位で業務を行う企業に適しています。
| ツール名 | プロカン |
| 対応ファイル形式 | – |
| 機能 |
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| セキュリティ対策 | – |
| サポート体制 |
|
| 導入費用 |
（アカウント数に応じて月額単位は異なる） |
| 公式サイトURL | プロカン |
多用途型
多用途型はJ-CCOREs・アラジンオフィス・楽楽販売の3つを紹介します。
J-CCOREs（JFEシステムズ）
出典：J-CCOREs
J-CCOREsは、製造業に強みを持った多用途型の原価管理システムです。標準原価計算から実際原価計算まで幅広い原価計算方式に対応しているのが特徴です。
原価差異分析や予実管理などの分析機能も充実しており、経営判断に必要なデータを視覚的に把握できます。オンプレミス型、クラウド型どちらでも選択可能なため、自社の予算や環境に合わせて選定できます。
| ツール名 | J-CCOREs |
| 対応ファイル形式 | – |
| 機能 |
|
| セキュリティ対策 | – |
| サポート体制 |
|
| 導入費用 | 要問い合わせ |
| 公式サイトURL | J-CCOREs |
アラジンオフィス（アイル）
出典：アラジンオフィス
アラジンオフィスは、多用途型の原価管理システムとして、幅広い業種で利用できる汎用的なシステムです。製造・建築などあらゆる業種に対応した販売管理や在庫管理など基幹業務機能と連携できるのが特徴です。
受注から売上回収、発注から支払いまで案件ごとの管理が可能です。特に、複雑な原価計算を必要としない中小企業や、基本的な原価管理機能を求める企業に適したシステムといえます。
| ツール名 | アラジンオフィス |
| 対応ファイル形式 | – |
| 機能 |
|
| セキュリティ対策 |
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| サポート体制 |
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| 導入費用 | 要問い合わせ |
| 公式サイトURL | アラジンオフィス |
楽楽販売（ラクス）
出典：楽楽販売
楽楽販売は、小規模事業者やシンプルな工程の企業向けに設計された汎用的なシステムで、基本的な原価管理機能を備えています。カスタマイズの自由度が高く、自社の業務に合わせた管理が可能です。
販売管理や在庫管理といった基本機能を重視し、シンプルな原価計算に対応しています。クラウド型のため導入が容易なうえ、月額課金制で初期費用を抑えられるのが特徴です。
| ツール名 | 楽楽販売 |
| 対応ファイル形式 | – |
| 機能 |
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| セキュリティ対策 |
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| サポート体制 |
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| 導入費用 | 初期費用：150,000円
月額費用：70,000円～ |
| 公式サイトURL | 楽楽販売 |
まとめ
製造業の原価管理は、収益改善のために欠かせない重要な業務です。従来のExcel管理では、データ入力や集計に多くの時間がかかり、リアルタイムな原価把握が困難でした。
原価管理システムの導入により、原価データの自動収集と一元管理が可能です。また、リアルタイムな原価分析は、早期の改善対応にもつながります。
ただし、システム導入の際は自社の業務フローに合わせた選定が重要です。まずは現状の課題を整理し、必要な機能を明確にした上で、段階的な導入を検討しましょう。
CADDi Drawerは、図面検索の手間を効率化できる画期的なシステムです。類似図面検索機能により、形状が類似する図面検索を容易に行えます。また元図面と類似図面の差分をワンクリックで表示できるたFめ、必要な情報をすぐに見つけられるのも特徴です。
過去の図面が見つからず、新図を作成する際に生じる価格のブレをなくし、スムーズな原価管理を可能にします。
原価管理を最適化したい企業様は、ぜひCADDi Drawerをご検討ください。
